先日から新型コロナウイルスについてのツイートをしてきましたが、今回はこれから流行してくるであろう季節性インフルエンザについても触れておきたいと思います。マスメディアの懸命な努力の賜物なのか、「コロナ怖い」という洗脳にかかっている人たちが、季節性インフルエンザ流行にも敏感になっているようで、インフルエンザワクチン予防接種のために医療機関になだれ込んでいるようです。このワクチン予防接種のために医療機関へ殺到している現象も、私からすれば異常と言わざるを得ないのですが、実際に予防接種は効果が期待できるものなのでしょうか？結論から先に申し上げると、否です。それどころかインフルワクチン予防接種は有害なので、当院の患者には打たないよう指導しています。

もちろん毎年流行するインフルエンザ予防のためにワクチンを接種することは厚生省も推奨しています。また、感染症学会など各学会からも「ワクチンはインフルエンザの発症を予防する効果がある」というように、予防接種を推奨する旨の声明が出されています。よくその根拠として、第三者機関であるコクランのシステマティックレビューが引用されます（Cochrane Database Syst.Rev.2012）。しかし、このレビューでインフルエンザの発症を予防する効果があったとされているワクチンは残念ながら日本では承認されていないものです。これらの新たなワクチン（新型の不活化ワクチンや鼻粘膜に吹き付けるタイプの弱毒生ワクチン）は確かに予防効果があるとするデータは出ているようですが、これらのワクチンにはそれだけ強力なアジュバント（＝免疫賦活剤）が添加されているために毒性が非常に強いという欠点があります。

詳細はここでは述べませんが、インフルエンザワクチンを含め、ほとんどのワクチンに添加されているアジュバントは、DAMPs（Damage-associated Moleculer Patterns）という本質的に接種した周辺組織に炎症を引き起こす”炎症ゴミ”となる成分です。実はこのアジュバントの免疫賦活作用＝炎症惹起作用により、本来は不要な炎症が引き起こされた結果、様々なワクチンの副反応＝有害事象が生じてくるということがすでに過去多数の論文により示されてきました。あのHPVワクチンの副反応も、このアジュバントによるものです。ですから、このアジュバントの免疫賦活作用がある限り、インフルエンザも含めて全てのワクチン予防接種は「決して安全とは言えない」代物なのです。

このことをぜひ当院の患者を含め、全国の医療従事者や患者さん、そして一般のワクチン接種希望者にも知っておいて欲しいと思います。インフルエンザワクチンの安全性もさることながら、その（感染）予防効果もかなり疑わしいものです。実は日本で使用されているワクチンは、鼻や気管支粘膜表面で感染を防止するための免疫を作る働きはなく、インフルエンザウイルス感染を予防する効果は期待できないものです。現在日本で承認されているインフルワクチンは、インフルエンザウイルスの一部のタンパクを添加しているもので、「スプリットワクチン」とか「サブユニットワクチン」と呼ばれるものです。これらの日本で承認されているワクチンを接種した後に体内に産生される抗体は、ウイルスが免疫応答により破壊された時に体内に散らばった成分＝ゴミを処理するために作られた抗体です。つまり、ワクチン接種後に体内で産生される抗体は、あくまでも「ゴミ処理」のための抗体に過ぎないということであり、その抗体ができたからといって、それがすなわちインフルエンザウイルスの感染予防（＝ウイルスの侵入阻害）に働くというわけではないのです。

そもそもワクチン接種がインフルエンザウイルスの侵入を阻止できるものではないということは、「厚労省Q＆A」にも記載されています。予防効果があるとする論文も、そのほとんどがワクチン接種後に抗体産生がされたことのみを見ているだけで、実際の感染予防効果を見ているわけではありません。また、実際にワクチン接種は疫学的に予防効果があると結論づけている論文の多くも、ワクチンメーカーと利益相反がある論文であったり、様々なバイアスがかかっている論文であったりするために、信頼できるものではありません。このように安全性も疑わしく、予防効果もないワクチンを打つ必要がどこにあるのでしょう？

そこでインフルワクチン販売を促進する次の手としてメーカーや学会が持ち出してきた論理が、「ワクチンは重症化を防ぎ、入院や死亡を減らすことができる」というものでした。しかしながら、「重症化を防ぐ」とする根拠としてよく引用される論文は、症例対照研究でしかなく、最も重要な因子である「普段の発熱状態」で補正されていなかったりするもので、これまた信頼できるものではありません。また、ワクチンにより高齢者のインフルエンザ発症を34〜55％予防し、死亡を82％も減少させたとする「厚労省Q＆A」で引用されている論文も、疫学研究では最も質の悪い観察研究に過ぎないものです。すなわち、インフルエンザワクチン予防接種により「感染の重症化を防ぐことができる」という仮説には確固たる証拠がないのに、製薬業界（ワクチンメーカー）から出資を受けた学会などが政府（厚労省）と結託してさも効果があるように喧伝しているに過ぎない、ということなのです。

さて、ここでワクチンを打つ場合の前提を考えてみましょう。ワクチン接種する際に、発熱しているなど身体に異変があった場合、あるいは何か病気を抱えている場合には、誰でもワクチン接種は控えるでしょう。そのような患者背景を無視して、病気の状態でワクチンを打たなかった（打てなかった）人と、健康な状態でワクチンを打った人とを比較してもほとんど意味がありません。当然のことながら、普段から病気がちでワクチンを打たなかった（打てなかった）集団の方が、健康でワクチンを打てた人たちよりも免疫力が低下している可能性が高く、インフルエンザウイルス感染も起こりやすいということが考えられます。つまり、健康なワクチン接種群の方が、不健康なワクチン非接種群に比べればインフルエンザウイルス感染が起こりにくいため、このような集団で比較すると、ワクチン接種者の方がワクチン非接種者よりも感染予防効果があるように見えてしまうというトリックがあります。このようなバイアスのことを「病者除外バイアス（Frailty Exclusion Bias）」と呼びます。実はインフルエンザワクチンのみならず、多くのワクチン予防接種の疫学的臨床論文で「予防効果あり」と結論づけている多くが、この病者除外バイアスを全く考慮しておらず、最終的な結論を誤っているのです。この「病者除外バイアス」以外にも、ワクチンの予防効果について否定的な結果が出た臨床研究はそもそも公表されないという「出版バイアス（Publication Bias）」も大きなバイアスの一つです。

さらに先述した通り、予防効果があるとする論文の多くが、患者の血清抗体価を調べ、ワクチン接種後に抗体価が上昇していれば、それをもって”有効＝予防効果あり”と結論づけているのです。日本で承認されているスプリットワクチンにより体内で産生される抗体は、いわばウイルス成分（タンパク）の残骸を片付けるためのただの「ゴミ処理」のための抗体なので、その抗体が大量に作られたからといってウイルス感染が予防できるわけではないということは、考えれば誰でもわかることです。このように、残念ながらワクチンの予防効果をみた論文のほとんどは、様々なバイアスや問題を抱えており、その結論（予防効果ありという結論）は全く信頼に足るものではないのです。つまり端的に言って、予防効果ありとするエビデンスはほとんどが「嘘」と言っても過言ではないものなのです。

これまでお話ししてきたように、インフルエンザウイルスワクチンに予防効果があるという確固たるエビデンスは、あるようでないということでした。一方で、ワクチンに「予防効果がない」ことを示す決定的な論文が意外にも我が国から発表されています。ご存知の方も多いと思いますが「前橋スタディ」です。日本では1994年に予防接種法で任意接種になるまで、インフルの予防接種は臨時の定期接種に組み込まれており、全学童に半ば強制的にワクチン接種が行われていました。これは学童に集団接種することで、インフルエンザの集団感染を防ぐことができるという仮説（学童防波堤仮説）の下に行われていました。しかし、当時からインフルエンザワクチンの予防接種後に起きた痙攣発作などの重い副作用報告があり、予防接種の効果にも疑いがかけられていた部分もあったため、1979年の冬に群馬県の前橋市医師会が、独自の判断でインフルエンザの集団予防接種の中止に踏み切りました。ただし、当時の前橋氏医師会は単に予防接種を中止しただけではありませんでした。中止後のインフルエンザ流行にどのような変化が現れるのか、前橋市とその周囲の５つの市の小・中学校の生徒約7万5千人を対象に、開業医を中心に詳細なデータを集めて解析させたのです。数年間に及ぶ調査で、延べ10数万人の児童のワクチン接種群と非接種群において、インフル症状を呈した児童の割合を比較したところ、全く差がなかったことがわかりました。さらに、地域の医療費や超過死亡率も変化がなかったことが明らかになり、前橋市医師会の判断が正しかったことが示されたのです。

この調査が公表されたのは1987年のことですが、ワクチンの予防効果に関して、この研究を超えるような大規模調査は存在せず、今でも世界で最も信頼できる調査だという専門家もいます。何よりこの調査の最大のポイントは、「メーカー側の資金提供なく行われた調査で、その効果が否定された」という点です。なぜなら、ワクチン研究の多くがワクチンメーカーの資金提供の下で行われており、そのような論文の多くは、ワクチンメーカーの意向に従った結論ありきで研究が進行し、都合の悪い結果が得られた場合、論文として出版されない（＝出版バイアス）からです。ワクチンメーカーから出資を受けた論文こそあまり信頼できないと私は考えていますが、前橋レポートを「古い論文で、インフルエンザの診断方法や解析方法が信頼できない」と述べたて、批判する専門家が後を絶ちません。しかし、そのような主張にワクチンメーカー側の意向が働いているのでは、と思わずにはいられません。

他にもインフルエンザワクチンの予防接種が効かないことを示す根拠はいくつもあります。例えば、インフルエンザウイルスのタンパク成分であるヘマグルチニンという分子に対する免疫応答が感染防御の主役と考えられていますが、この分子は頻繁に突然変異を起こして抗原性が変化します。インフルワクチンはこのヘマグルチニン（HA）というタンパクに対して抗体を作らせるためのものですが、この抗体によりウイルス感染に対する免疫が得られるとは限らず、ウイルス粒子タンパクであるHAの抗原性が変化したウイルスに対するワクチンの効果は期待できません。そればかりか、“免疫原罪（immunological sin）”あるいは“抗体依存性感染増強（ADE:Antibody Dependent Enhancemento）”という機序により、むしろヘマグルチニン（HA）の抗原性を変化させたインフルエンザウイルスに対する免疫応答が抑制されたり、あるいはウイルスの増殖を促してしまうことさえ考えられます（これは解説が難しいので詳細は割愛します）。

また、現在日本でインフルエンザワクチンとして使用されているスプリットワクチンは、エーテルなどでウイルス成分を分離したものであり免疫原性は低い。そのため抗体が作られたとしてもその産生能は低く、抗体の持続期間が短い（2〜3ヶ月）ので、インフル流行期間を通して防御免疫が持続しません（そもそも防御免疫はつかない）。さらに、現在使用されているインフルエンザ不活化ワクチンの皮下接種では、感染防御の重要な役割を果たしていると考えられている気道粘膜のIgA抗体誘導や、実際に感染が起こったときの細胞性免疫は誘導されません。ただし、これは全ての不活化ワクチンでいえることですが。

そしてさらに、動物由来の組織培養によるワクチン製造プロセスで、他種の動物の遺伝子汚染が懸念されます。また、ワクチンに添加される免疫賦活剤の中には様々な有害物質（スクワレン・ポリソルベート・ソルビタンなど）が含まれており、ワクチン自体が有害物質となりえます。もっと言えば、これはワクチンの保存条件にもよるのですが、ワクチンの成分中に含まれている化学物質がバイアル中で様々な化学反応を起こし、最終的にはワクチンの中に含まれている成分が変性して何を接種しているのかわけのわからない状態になってしまうことすら懸念されます。

慢性疾患で通院中の患者が多い当院として、インフルエンザワクチンの予防接種に関して特に強調しておきたいことは、「慢性疾患患者にとって、“炎症ゴミ”となるアジュバントやワクチンに含まれている他の成分は、十分疾患の悪化要因となり得る」ということです。

以上、インフルエンザワクチンを打つべきでない理由について示してきました。最終的な結論として、私はインフルエンザワクチンを「百害あって一利なし」と考えております。ぜひ参考にしていただき、最終的に打つかどうかはご自身で判断していただければと思います。