ここ数日の間に１０都道府県において緊急事態宣言の１ヶ月延長が決まりました。

政府はこの緊急事態期間延長について、「対象地域での医療提供体制の逼迫が依然、深刻な状況にあること」などを理由にしているようですが、以前からお伝えしている通り、これ（医療逼迫）はむしろ政府が新型コロナ感染症を２類感染症に指定していることが真の原因です。

https://news.yahoo.co.jp/articles/90f09de6db33e3f50b92baafe22d55a4e1ba2bfd（現在リンク切れ）

ところで、先ほど日本では唯一の医療関連新聞である“Medical Tribune”誌で、「コロナ下で平均余命が1年短縮した」という記事が掲載されているのを目にしました（ちなみに私はこの“Medical Tribune”誌を定期購読しています）。この記事によれば、オックスフォード大学のRidhi Kashyap氏らの“J Epidemiol Community Health”誌へ投稿した論文から、昨年3月〜11月20日の間に英国において、「5万7000以上の超過死亡があり、平均余命が1年短縮した」ということが明らかになったということでした。

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33468602/

確かにこの論文で用いられたデータから、結果として多くの超過死亡があったことは明白ではありますが、果たしてそれが本当に新型コロナ感染症（COVID-19）による死亡数増加によるものなのかということはさらに検証する必要があると私は考えています。この論文のDiscussionでも、「Excess deaths during the first 47 weeks of the year 2020 shed light on the cumulative burden of the COVID-19 pandemic in England and Wales.」と、まるで超過死亡の原因は新型コロナ感染症であると断定するような書き方から始まっています。しかし、これは明らかに読者をミスリードさせる書き方だと私は思います。ちなみに私自身はこの超過死亡の真の原因は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）であるとは全く考えていません。その根拠を示していきたいと思います。

まず、各国で観察されている超過死亡がCOVID-19によるものだとは言えない一つ目の根拠として、実際にウイルスが原因で死亡したのか、それともウイルスを保持していただけで実は別の原因で死亡したのかについて、区別もなされていなければ、その検証もされていないということが挙げられます。例えばイタリアではCOVID-19死亡者のうち99％が基礎疾患を有しており、ほとんどは複数の疾患を有していたことが明らかになっています。検死を受けた者の3/4が高血圧、1/3以上が糖尿病、死亡者の1/3が心臓病の既往がありました。平均年齢は80歳以上で、50歳以下でも重篤な基礎疾患があったのです。イタリアではこのことに関して、保健省参与のワルテル・リッチアルディ教授が、「新型コロナ死亡の88％においてウイルスが直接的な死因とは言えない（88 per cent of patients who have died have at least one pre-morbidity ）」と述べています。

Why have so many coronavirus patients died in Italy? (telegraph.co.uk)

これはイタリアだけでなく、全ての国で言えることで、比較的重篤な基礎疾患をもっていた者にとってはCOVID-19が致死的なものであった可能性はあるが、いずれにせよ新型コロナ死亡者数は本当の死亡者数よりもかなり過大評価されているということです。そして何より、COVID-19の危険性を煽り、一般市民に恐怖を植え付けてパニックを広め、そして人々の自由を制限する過度な政策をとったことで、各国が国民の生活や医療システムの崩壊をたらしていることはもはやいうまでもなく、これはウイルスそのものよりはるかに酷いものだと言わざるを得ないのです。

そしてさらに、各国の状況として実際にはCOVID-19以外の死亡者数がCOVID-19死亡者数よりもはるかに多くなっており、COVID-19だけが超過死亡に寄与しているのではない、ということを指摘する声も多く挙がっています。先に挙げた論文のみならず、例えば、2020年4月15日付の“Times”誌では、英国では1週間で記録的に死亡者数が増えた（例年より６千人以上増加した）ことが取り上げられていましたが、このうちCOVID-19に起因するものは多くても半数であるということが指摘されていました。

Coronavirus: Record weekly death toll as fearful patients avoid hospitals | News | The Times

 

外出自粛（実質的な外出禁止）によって人々の健康をむしろ害することになったことも重要なことです。実際に、脳卒中や心筋梗塞など生命に関わる疾患のリスクを抱えた患者が、感染することを恐れて病院に行かず必要な医療を受けることができなかったことが指摘されています。

Two new waves of deaths are about to break over the NHS, new analysis warns (telegraph.co.uk)

 

また、先進諸国においても、保健システムや医療のためのインフラ、そして医療に関わる人材不足や機器不足が慢性化していたこともあり、特に先に挙げた英国では英国のEU離脱（Brexit）後に緊急に必要な専門職の人材が不足していたことが以前から指摘されていました。つまり、そもそもそのような医療がシステム的に脆弱な状態になっていたところに、今回の（人為的な）新型コロナパンデミックが襲ってきたということです。そして、実はこれは何も今回のパンデミック騒動においてのみそうだったというわけではありません。過去にも例えば米国では、インフルエンザが流行した時には病院の収容能力が逼迫していましたし、必要な手術が行えず、外来患者診察も断れるなどしていたこともありました。また、スペインやイタリアでは近年保険システムが脆弱化（予算削減）しており、インフル流行時には医療が逼迫していました。さらに、今回の新型コロナパンデミックで死亡者数の多かったイタリアは、相対的に高齢者が世界で最も多い国の一つです。イタリアでは慢性肺疾患や心疾患患者も割合が高く、他国に比べて感染に脆弱なリスクグループの多い状況がベースにあったと考えられます。特に今回のパンデミックでは、イタリアは北部都市で大きな被害が発生しましたが、この地域は随分以前から“欧州の中国”と呼ばれるほどに大気汚染がひどく、このことが若年層や壮年層の肺疾患の重症化のリスクを高めたと考えられます。

Pulmonary Health Effects of Air Pollution (nih.gov)

中国武漢でもそうだったことが指摘されていますが、このような大気汚染や医療システムの脆弱性などのような環境因子も、重要なファクターとして今回の新型コロナパンデミック（超過死亡）の背景に隠れているということを我々は合わせて知っておく必要があるでしょう。

ところで、先に示した“Medical Tribune”誌でも取り上げられていた英国の超過死亡に関する論文（https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33468602/）では、「（データとして用いた）50335件のうち46736件（93％）が死亡診断書に記載された情報に基づいてCOVID-19を死因としている」とされていました。しかしながら、そもそもこの死亡診断書の死因の記載に大きな問題があることが指摘されています。すなわち、新型コロナ感染症が直接的な死因ではない場合でも、死因として「COVID-19」と記載されることにより、新型コロナ死亡者数が水増しされているという問題です。Estimating the burden of the COVID-19 pandemic on mortality, life expectancy and lifespan inequality in England and Wales: a population-level analysis – PubMed (nih.gov)

すなわち、現在「新型コロナ感染症で死亡した」とされている人の中には、COVID-19とは別の基礎疾患などが直接的な死因になっている人も多数いて、COVID-19による死亡例がどの程度いるのかは実際には不明であるということです。また、先の論文でも、Discussionで「他の（COVID以外の）死因の分析によると、アルツハイマー病および認知症、虚血性心疾患、脳血管疾患、インフルエンザおよび肺炎、その他疾患のカテゴリーによる死亡は、すべて増加している」ということが述べられています。これは本当に新型コロナ死自体が超過死亡を生んでいるというわけではなく、とりもなおさず先述してきた通り各国で様々な原因が重なり合ってコロナ死以外の死亡が増加しており、これが超過死亡に大きく関連している可能性が高い、ということです。また、先の論文では「過剰死亡と余命損失の推定値は、これまでに登録された死亡数に基づいているため、過小評価されている可能性が高い」とされていますが、過小評価されているのはコロナ以外の死亡であって、決してコロナ死ではありません（むしろ過大評価されている）。

また、先の論文では「近い将来にワクチン接種が行われる可能性があるということは、平均寿命が急速に回復する可能性を示唆しているが、これはワクチンの普及速度、普及率、有効性に依存する」と、まるでワクチンが普及すればコロナ死による超過死亡はなくなるといわんばかりのことが書いてありました（これこそトンデモだと私は思います）。新型コロナワクチンはきちんとした臨床試験のプロセスを経ておらず、まだその効果や安全性などは明らかになっていません。それどころか、各国で副作用ではないかと思われる報告や死亡例なども挙がってきているようです（もちろん製薬業界がこのことを公式に認めるはずはありませんが）。

我々は先に挙げた論文で述べられているような浅はかな言説に惑わされてはいけません。政府が強行しているなんのエビデンスもない政策にも与する訳にもいきません。当院としては今後も正しい情報を皆さんにもお伝えしていければと思っています。